テーマを絞ったインプラント 東京
欧米では常識ともなっている化学療法、放射線治療などを連動させた集学的診療機能をしっかりと確立すること、たとえば難治の再発患者などに対する外来化学療法にしても、複数科が共同で取り組む体制等々いっそうの拡充・強化が求められているであろう。
加えて拠点病院は、患者の全人的医療のビジョンを明確にする必要に迫られている。
まずがん患者の情報が拠点病院も含めた地域全体で共有されて、患者の変動する状態にきめ細かく対応できる体制が求められているはずである。
たとえば難治性がんにおいて、一人の患者が短期間といえども社会的な復帰を実現するためには、「専門病院による治療」と、「地域全体でケア」という積極的な分業によるネットワークの構築が重要と思われる。
なによりもがんの複雑な慢性的経過では、最初の診断から一つの円滑な流れが断ち切られないようにすることが大切で、患者の動態に即応した医療を機敏に実現しようとすれば、連携する中小病院、在宅医療担当医などを含めた安定感のある枠組みが期待されているであろう。
その場合、懸念されるのは、がんにかかわる膨大な諸要求が必要以上に拠点病院（少数の施設）にのみ集中されて、専門医たちの日常診療が阻害されるような事態の発生である。
変に逆説的な話だが、私の医師としての生涯で、「基幹病院の勤務医の多忙さ」を痛切に思い知ったのは、がん患者としての体験を通じてである。
この間、私は大変ものわかりのよいがん患者ではなかっただろうか。
一人の患者として聞きたいこと、説明して欲しいことは山ほどあった。
今日の医師の多忙さを同病相哀れむというごとくに知っている私は、診察室に入る前に、その日の質問のポイントをどこに絞るべきかと、待合室でいつもそのことばかり考えていた。
疑問点について納得のいくまで問いただすというのは建前であっても、診察室で根掘り葉掘り聞くような時間が許されるべくもない。
至極当然のことだが、一般的な患者に比べれば私は医学的な基礎知識が豊富なので、医師の説明が少ない部分は、以心伝心というのか自分の入手した予備情報で補って、ともかく診察時間をできるだけ最小限にするよう心がけた。
ちなみに入院前後、一○回ほどの外来診察を通じて私が一○分以上の時間をとってすっきりと自己主張したのは自分の選択と決断を伝えたときのみであった。
ともかく基幹病院の勤務医たちの多忙さは想像以上である。
彼らの時間的な制約はもはや限界に達し、過大な負担を求められた勤務医たちが離職する傾向が顕著になっている。
中には循環器病のナショナル・センターで集中治療室の医師たちが集団退職してしまうというような事態すら発生している。
かくして地域医療崩壊の危機がしきりと叫ばれるが、おそらく日本の医療全般が直面している構造的危機と軌を一にしているのではなかろうか。
最近の医療現場では人工呼吸器など医療機器がとみに高度化、複雑化して、医師、看護師の仕事量は飛躍的に増大している。
また医療内容の細分化に伴い手続き、チェック機能ばかりがやたらと煩鎖になり、さらに医療費削減政策による入院日数短縮で、日々の業務密度が極度に濃厚になっている。
そうした猛烈な労働環境にもかかわらず、深夜病棟に勤務する看護師数は平均二名と十年一日のごとき貧弱さである。
これでは医療事故・医療ミスが頻発するのも不思議ではなかろう。
いったん事故が発生すれば、医療者の置かれた苛酷な状況を知ってか知らず、あたかも医療過誤の技術的、倫理的両面の全責任が医師にあると言わんばかりに、世間の糾弾は織烈を極める。
当該の医師は警察権力によって逮捕されるという憂き目に遭遇しかねないが、医療行為の帰結に対して破廉恥罪同様の断罪を科しているのは先進国では日本社会だけではなかろうか。
このようなマンパワーをめぐる危倶を想定すれば、現況の「がん戦争」とも言うべき局面では、地域の一線開業医の力がもっと有効活用されてよいはずである。
たとえば最近創設された「在宅療養支援診療所」制度は、地域の掛り付け医を軸に終末期の患者を二四時間通してフォローするシステムを目指している。
拠点病院と並んでかかりつけ医が、地域ネットワークのもう一つの柱として、健在であることが期待されているであろう。
にもかかわらず、今回、がん情報提供ネットワーク構想を読み取る限り、かかりつけ医の役割、位置づけは大勢として不明瞭である。
このように地域の掛り付け医の位置づけがあいまいなままということであれば、鳴り物入りのがん対策基本法も仏作って魂入れずということになりかねないと思われる。
すなわち国民の最高の医療資源ともされる掛り付け医が本来の大きな役割と責任を果たし、さらに拠点病院の医師たちの当事者能力がいかんなく発揮されてこそ、患者が主役となるような地域医療の創生が実現可能なのではなかろうか。
そうした際、常にかかりつけ医の質という点が問題にされるが、本来、日本の開業医は高度の教育を受けた医学的素養の点で全般的に優秀な存在である。
緩和医療の技術、あるいは最新の知識不足などについて拠点病院を軸とした再教育研修システム、相応のトレーニングに創意工夫をこらせば地域のがん医療がかかえている多くの問題の克服はおおむね可能と考えられる。
医学知識は全般的に高度化・専門化せざるをえず、医師たちは、がんという不確実な疾患が不治であることの釈明のために、ＤＮＡ、細胞の分裂、遺伝子の塩基配列といった生命の本質、生命現象に対する幅広い神秘も語らなければならない場合に直面している。
だが、患者の側はといえば、どうしたら「急性疾患」のがんを身体から排除できる（治る）のかという一点の他に複雑な説明に興味を示す者はごく少数である。
こうした両者間の恐るべき落差を克服すべく、「インフォームド・コンセント」「セカンド・オピニオン」など米国由来の説明に関する手法が次々と導入されている。
たとえば最近は専門病院でも納得がいかないとか、疑問を感じるような場合、セカンド・オピニオンという形で別の専門病院を受診することが称揚されている。
ある日突然がんを宣告きれて、精神的に動揺を重ねて一刻を争いながら、なんとか信頼できる情報を必死に求めるがん患者が、一、二度医療機関を変じたら容易に安心しうる医師にめぐり合えるとは考えにくい。
セカンド・オピニオンの意義、有用性を否定するものではないが、とどのつまり「青い鳥」を求めた果てに医療不信を募らせる結果に終わって、福音となりえていない場合も多いのではなかろうか。
ともあれ以上のような情報開示・説明の技術がキーワードのごとくもてはやされてはいるが、そうした試みが必ずしも成功していないのは日本の「がん告知」の現状に明らかである。
なによりも日本の医療は三分診療という言葉に象徴されるシステムに依拠している。
三分診療と郷撒される医療体系は、感冒の診察などにふさわしくアクセスが容易である。
生と死を争う「がんの医療」において、大病院消化器外来の平均診療時間がその程度というのはいかがなものであろうか。
その上、現在の診療報酬体系は患者の長期入院を許さない。
国立がんセンターをはじめ、がんを専門に扱う医療機関の在院日数はおよそ三週間と行政的に制限されている。
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